全国の就業先の求人募集｜求人・転職情報サイト【はたらいく】

資格
（推奨資格）
・第二種電気工事士

第二種電気工事士の資格は、建物管理を行う
上で基礎となる資格です。お持ちの方を推奨
いたしますが、社内において年二回の資格取
得研修を実施していますので、研修を受講し
て資格取得にチャレンジしていただける方も
歓迎します。

全国の就業先

東京都千代田区神田錦町東京都千代田区神田錦町1-1-1帝都神田ビル

住所
全国の就業先
東京都千代田区神田錦町1-1-1 帝都神田ビル

アクセス
小川町駅4分/淡路町駅6分/神田駅8分(全て徒歩)

変形労働時間制

勤務曜日・時間
【シフト制】
■勤務時間例
[1] 08：00～17：00
[2] 13：00～22：00

※配属先の物件により勤務時間の変動あり
※月の残業時間は平均10時間程度です
※1ヵ月単位の変形労働時間制
（週平均40時間以内）

月給206,400円〜271,400円

給与
月給 20万6,400円～27万1,400円

エリア限定社員 月給 19万6,400円～25万9,400円
※上記＋諸手当・賞与（昨年実績4ヵ月）
※経験・能力を考慮の上、当社規定により決定します。
※上記年収には時間外手当を含みません。

試用期間なし

職種
第二新卒（総合職）＜正社員＞◆イオングループ

事業内容
ファシリティマネジメント

勤務地
全国の就業先

採用予定人数
10名以上
【補足】
原則、来春4月1日入社となるため、新卒同様
に約1カ月の入社時研修を予定しています。
よって、これまでの社会人経験で身に着けた
スキルを保有したまま、業界未経験の方も改
めて一から学ぶことができる環境をご用意い
たします。
第二新卒入社として新たなキャリアをスター
トすることができます。

エリア限定社員
全国にある8支社に中から自身が選択した
支社管轄内で地域に根差した顧客開拓や、
職場の管理監督などを経験し、管轄内で幹部
社員を目指していただきます。
管轄を越えての異動・転勤はありませんが、
管轄内での転居を伴う異動は生じます。

休日・休暇
◎年間休日117日
・シフト制（月9日休）
・有給休暇
・4日連続休日（年2回）
・記念日休暇（年1日）
・産前産後・育児休暇 ※実績あり
・介護休暇（10日） ※実績あり
・慶弔休暇（1～7日） など

昇給・賞与
・昇給：年1回（3月）
・賞与：年2回（7月・12月）
 ※2022年度実績：4ヵ月
諸手当
・通勤手当
・残業手当（全額支給）
・家族手当（上限月2.2万円）
・住宅手当（上限月2万円）
・役職手当
・資格手当（会社指定資格80種以上あり）
・選任手当（月2,000円～3万円） など
・勤務地手当(10,000円（東京、神奈川）、
8,000円（大阪）、5,000円（愛知、千葉、埼玉、兵庫、京都）、その他都道府県無)

福利厚生
・社会保険完備
・確定拠出年金制度
・企業年金制度
・社員持株会
・社員研修制度
・資格取得支援制度（規定あり）
・従業員買物割引制度
・転勤者待遇（社宅・寮等の支援制度あり）
・総合共済会（イオングッドライフクラブ）
・各種育児・介護支援制度
・予防接種補助

キャリア形成
ファシリティに関わる業務全般を経験してい
ただいた後、チーフ、サイトマネージャー等
の管理物件の責任者を担当いただきます。
将来的にはエリアマネージャー、支店長、
部長、支社長に昇格、あるいはキャリアを歩
む中で他部門で活躍し幅広いマネジメント業
務を担当いただきます。

キャリア支援
●教育・研修制度
4/1入社者として新入社員と同様のオリエン
テーション、入社後は階層別の知識・スキル
・マインドを習得するマネジメント研修、
専門知識・スキルを習得する技術研修を実施
します。

●公的資格の取得援助金制度
会社が認定した資格の受験料、もしくは取得
奨励金を支給します。

キャリア支援
●キャリアグレード制度
学歴・年齢・性別・国籍にかかわらず、個人
の能力に応じた人事評価を行うための制度で
す。
昇格のための試験は年に1回受験可能です。

●自己申告制度
社員が現在の職場の適応状況やチャレンジし
たい業務等を、年1回申告する制度です。

キャリア支援
●海外トレーニー制度
将来の海外事業のリーダー・幹部として活躍
できる人材を育成するために、公募で選ばれ
た若手社員を日本から中国・アセアンの拠点
に半年間派遣します。日本の優れた点を現地
に伝承すると共に、海外の優れた点を研修後
に生かすことによるシナジーの創出を目指し
ています。

条件変更の範囲
・仕事内容変更の範囲…会社が定める業務
・就業場所の変更の範囲…雇用区分により
 異なる
・有期労働契約を更新する場合の基準…会
 社の経営状況、契約期間満了時の業務量
 従事している業務の進捗状況等から判断
 し会社が必要な場合に職務遂行状況や出
 勤状況を勘案して雇用契約の更新を判断
※上記事項の詳細は面談時にお聞きください